FL比率・人件費率の計算ツール
売上・食材原価・人件費を入れるだけで、FL比率・原価率・人件費率が出ます。家賃も入れればFLR比率まで計算します。登録不要・入力した数字は送信されません。
FL比率 =（食材原価 + 人件費）÷ 売上。FLR比率はこれに家賃を加えたもの。一般的な目安はFL 60%以内・FLR 70%以内ですが、 業態によって適正値は変わります。入力した数字はブラウザの中だけで計算しており、どこにも送信・保存されません。
FL比率とは
FL比率は、食材原価（Food）と人件費（Labor）の合計が売上の何%を占めるかを表す指標です。 飲食店のコストはこの2つで大半が決まるため、まとめて見るのが定番になっています。
- FL比率 =（食材原価 + 人件費）÷ 売上 × 100
- FLR比率 =（食材原価 + 人件費 + 家賃）÷ 売上 × 100
目安はFL 60%以内・FLR 70%以内。FLRが70%を超えると、残る30%から水道光熱費・ 消耗品・広告費・減価償却を払うことになり、利益がほとんど残りません。
業態別の目安
| 業態 | 原価率(F) | 人件費率(L) | FL比率 |
|---|---|---|---|
| カフェ・喫茶 | 25〜30% | 30〜35% | 55〜65% |
| ラーメン・麺類 | 30〜35% | 20〜25% | 50〜60% |
| 居酒屋 | 28〜33% | 28〜33% | 56〜66% |
| 焼肉・寿司 | 38〜45% | 18〜25% | 56〜70% |
| レストラン（ディナー） | 28〜33% | 30〜35% | 58〜68% |
原価率が高い業態は人件費率が低く、原価率が低い業態は人件費率が高くなる傾向があります。片方だけを目安と比べても判断できないのが、FLでまとめて見る理由です。
高かったときの手の入れ方
FL比率が目安を超えていたら、原価率から先に手を入れます。人件費を削るとシフトが薄くなり、 サービス品質の低下や離職を通じて売上自体を落とすリスクがあるためです。
- 廃棄ロスの記録を取る（何が・どれだけ捨てられているかを可視化する）
- 提供量を統一する（同じメニューで盛りの差が出ていないか）
- 原価の高いメニューの構成比を見直す（値上げより先に構成を変える）
- 仕入れ単価を再交渉する、または仕入れ先を分散する
- そのうえで、閑散期の変動人件費（アルバイトのシフト）を調整する
廃棄ロスの記録の付け方は飲食店の廃棄ロスを記録から減らす、 人件費率の詳しい見方は飲食店の人件費率とFL比率の見方にまとめてあります。
よくある質問
Q. FL比率の計算式を教えてください。
FL比率 =（食材・飲料の原価 + 人件費）÷ 売上 × 100 です。Fはfood（食材原価）、Lはlabor（人件費）を指します。売上300万円、原価90万円、人件費80万円なら（90万+80万）÷300万 = 約56.7%になります。
Q. 飲食店のFL比率の目安は何%ですか？
一般的な目安は60%以内です。家賃（Rent）を加えたFLR比率では70%以内が目安とされます。ただし業態差が大きく、原価率の高い焼肉・寿司などは原価率が40%を超える一方で人件費率が低め、カフェは原価率が低く人件費率が高めになります。合計で見るのがポイントです。
Q. 人件費率の目安はどのくらいですか？
飲食店全体では25〜30%が一般的な目安です。セルフサービス中心の業態やラーメン店では20%前後、接客の手数が多い居酒屋やレストランでは30〜35%になることもあります。人件費率だけを下げるとサービス品質が落ちて売上が減る場合があるため、FL比率の合計で判断してください。
Q. FL比率が高いときは、原価と人件費のどちらから手を入れますか？
まず原価率からです。人件費の削減はシフトを削ることになり、サービス低下や離職につながって売上そのものを落とすリスクがあります。原価率は廃棄ロスの削減、仕入れ単価の見直し、提供量（ポーションコントロール）の統一、原価の高いメニューの構成比変更といった打ち手があり、売上を落とさずに1〜3ポイント改善できることが多いです。
Q. FL比率は税込・税別のどちらで計算しますか？
税別（純売上・純仕入）で揃えるのが基本です。売上を税込、原価を税別のように混ぜると数ポイント狂います。比率の指標はすべて「分母と分子の税の扱いを揃える」ことが前提です。
Q. FL比率はどのくらいの頻度で見るべきですか？
月次で十分です。日次で追うのは現実的ではありません。ただし原価率の異常（廃棄が増えた、仕入れ単価が上がった）は月末まで待つと1ヶ月分の損失が確定します。日次では売上・客数・廃棄量を記録しておき、月次でFL比率にまとめるという二段構えが実務的です。